Disposable Income.

可処分所得は購買力を見る基本指標だが、手元に残る現金や自由に使える余裕資金と完全に同じではない。住居費、教育費、通信費などの必要支出は、可処分所得からさらに支払われるからだ。ブランドの価格帯や店舗の商圏を検討するとき、平均年収だけを見ると実態を誤ることがある。家族構成、地域の生活費、世帯人員による違いを合わせて考えると、価格に対する感度の解像度が上がる。

たとえば同じ所得でも、都心の単身世帯と住宅ローンや保育費を抱える世帯では、自由に購入を決められる範囲が違う。平均値では見えない家計の構造に注目することで、ターゲット像を現実に近づけられる。